被り忍 リンクを取得 Facebook × Pinterest メール 他のアプリ 5月 15, 2025 ダイソーで見たシダ、日当たりの悪い石垣で見たコケ、園芸店で見た釣り忍が、私の頭で1つになった。 用意したのは、シダ(シノブ)の植木、コケ、マジックテープ付き荷まとめベルト、緑の糸。 シダを植木鉢から取り出し、根をほぐし土を取り除く。その外側をコケで厚く覆い緑の糸でベルトにぐるぐる巻きに。 このベルトを帽子に巻き付ければ、被り忍の完成。 冒頭に 書いたように、シダ、コケ、釣り忍が、まさに私の頭で一体に。凄く満足。 何の役にも立たない、自己満足の世界だ〜! リンクを取得 Facebook × Pinterest メール 他のアプリ
自民党総裁選と「金で総理が買える」矛盾 9月 30, 2025 日本の政治を象徴する奇妙な矛盾の一つが自民党総裁選だ。公職選挙法の適用外であるため、党内での票の取りまとめに関しては、寄付や資金の使い方に厳格な制限がない。つまり、金で票を買う「買収」が合法的に可能になる。 自民党総裁は事実上、ほぼ総理大臣となる訳だから、党内選挙の結果がそのまま国家の最高指導者を決めることになる。もしここで、資金力や党内の人脈に長けた候補が有利になるのだとしたら、民主主義の本来の理念である、有権者の意思に基づくリーダー選びは空洞化する。 さらに現代では、SNSを通じたステマ的な情報操作も可能だ。党内での評判操作や支持者動員も事実上制約が少なく、倫理的に問題のある情報戦略が、結果として総理の椅子を左右しかねない。この現実を多くの国民が疑問視せず、マスコミも深く追わない状況は、政治の透明性を著しく損なう。 自民党内の規約により、総裁選で買収が行われることは無い。昔の自民党総裁選の用に実弾(現金)が飛び交うことは無いと擁護する人もいるかもしれない。 しかし、それは本当だろうか?河合夫妻の事件でも明らかなように、公職選挙法の規制があっても自民党は買収を行った。より規制の緩い総裁選で金で票が動かないと言えるだろうか? また、今回の総裁選では、よりによってステマを規制する立場にあった元デジタル担当大臣がSNSステマを指示するという倫理性の低さを露呈している。 結局、この「合法的に総理の椅子が買える構造」は、制度上の問題であると同時に、国民やマスコミの政治的問題意識の低さをも露呈している。 民主主義を守るには、単に選挙に行くだけではなく、こうした制度の抜け穴や矛盾を理解し、声を上げることが必要だろう。 自民党総裁選は、国の未来を左右する重大な人事なのだから。 続きを読む
高市氏の虚言ブースト癖に物申す 11月 17, 2025 近年、日本の政治家の言動には、「右傾リップサービス」が目立つようになってきた。支持層向けに強い言葉を投げかけることで拍手喝采を得る手法だが、それが国内世論だけでなく、外交関係に深刻な影響を与え始めている。特に問題なのは、その場の反応に合わせて発言がエスカレートしていく「虚言ブースト癖」とでも呼ぶべき現象だ。その典型が、現在の首相の座にある高市早苗氏だ。 高市の「虚言ブースト癖」は、最初は軽いリップサービスとして始まる。だが受け手が興奮すればするほど、発言者はさらに刺激的な言葉を重ねていく。例えば、「外国人による鹿への暴行をSNSで見かけた」程度の話であっても、世論が強く反応すれば、「自分の目の前で暴行されていたのを止めた」と英雄的エピソードに膨らんでいく。 同じ構造で、サイバー攻撃の一般的脅威の説明が「大陸からの攻撃だ」と位置特定にまで拡大し、ついには外交上のメッセージとして扱われてしまう。 大臣を辞めるか問われた際の啖呵切りも象徴的で、一度強い言葉を放つと引っ込みがつかず、自ら退路を塞いでしまうわけだ。 今回の「台湾有事の際の存立危機事態」に関する発言も、この延長線にある。 本来、総理や閣僚が使う言葉は慎重であるべきだ。とりわけ国際情勢が緊張している時期には、言葉そのものが外交メッセージとなり、相手国を動かす力を持つ。 だが、国内向けの右傾リップサービスとして強気の姿勢を誇示し続けた結果、発言が引っ込みのつかない領域へと進んでしまった。撤回すれば支持者が離れる。強気を維持すれば外交が悪化する。まさに自分で自分を追い込む形だ。 台湾有事が日本にとって重大な脅威になる可能性は、外交・安全保障上の重要な論点だ。しかし、その懸念を安易に、しかも国内政治の支持集めのために公然と発言すれば、相手国は黙っているはずがない。実際、中国は尖閣周辺でのパトロール強化という形で即座に反応し、台湾近海の緊張どころか、日本領海内での緊張に波及する事態を引き起こしている。この上一つ対応を間違えれれば、それこそ存立危機事態となりかねない。 これは、... 続きを読む
米価高騰の裏に静かな戦争──JAとアメリカの攻防 5月 30, 2025 コメの価格高騰は消費者にとって大きな問題だ。前回の記事では、「流通の目詰まり」について農水省とJAの関係という視点から問題を追ってみた。 しかしこの「流通の目詰まり」とは、そもそも 穏当な官僚用語ではないのだろうか。この言葉には、「名指しにはできないけれど、コメを大量に買い占めている転売ヤーが存在している」ことを婉曲に示唆している可能性はないか。 仮にそうだとすれば、さらに次の問いが浮かぶ。その転売ヤーの裏には、何らかの勢力がついており、それはコメの価格高騰の問題にとどまらない、 政治的な力学が隠れているのではないか。 日本の農業団体、とりわけJA全農は、戦後一貫して強大な政治的影響力を持ってきた。だが近年、財務省・経産省・外務省、そして一部の自民党改革派議員らによって、JA全農の解体や影響力縮小を狙う動きが強まっている。背景にはアメリカの意向が見え隠れする。 アメリカ政府はJAの金融部門を非関税障壁とみなし、以前からその改革を強く求めてきた。アメリカは、JAが抱え込む、日本の農業市場全体、金融・農産物・肥料・農業資材により深く食い込みたいと考えている。 農産物の市場開放を求める声と、ミニマムアクセス米(MA米)の輸入義務をめぐる圧力は、日米間の緊張を象徴してきた。 このJAに対する圧力は、かつての郵政民営化とよく似ている。日本国内の既得権益を「改革」という名で解体させ、米国系企業にとって魅力的な市場を開放するという構図だ。農協改革という看板の裏で、肥料や農機、種子や農薬といった分野に強みを持つアメリカ企業、たとえばモンサント(現・バイエル)やジョン・ディアといった巨大企業の影がちらつく。 農水省は、そうした圧力に対してJAの立場を守ろうとしたのか、備蓄米の放出において全農に優位な条件を設定した可能性がある。だが、入札直後に農水大臣が「随意契約は違法の可能性がある」と発言したかと思えば、大臣交代後、方針は一転。財務省が特例として認め、全農を外す方向へ一気に進んだ。この即断的な転換は、事前にシナリオが描かれていた可能性を否定できない。 ... 続きを読む